「レジャー白書2023」速報値からみるパチンコ店の現状

「レジャー白書2023」速報版を公表、パチンコ・パチスロ参加率微増、希望率微減

公益財団法人日本生産性本部の余暇総研は7月14日、「レジャー白書2023」の速報版をオンラインで公表した。
娯楽部門に属するパチンコ・パチスロの参加率は前年比0.8ポイント増の8.1％で、年間平均活動回数は0.1ポイント増の31.9回、年間平均費用は8万8,400円で前年より5,800円減少した。また、パチンコを今後やってみたい、継続したいという人の比率を表す参加希望率は5.7%で前年より0.3ポイント減少した。
遊技日本より抜粋

＊引用数値：「レジャー白書2023」速報版

どうも「BOSS」です。

「レジャー白書2023」の速報値を元に作表し、グラフ化しました。
これを見ると「パチンコ・パチスロ」は、ほぼ「中央競馬」の参加率と年間平均活動回数・年間平均費用が同等になっているのがわかります。しかしながら参加希望率は大きく差があります。
また、年間平均費用は公営ギャンブルと同等で、明らかに「遊技」の枠を超えて「ギャンブル」に限りなく近いもののような印象となります。ただ、大きく違うのは他の公営ギャンブルや宝くじは現地に出かけなくともネットやテレビ・ラジオで購入したり鑑賞することが可能ですが、「パチンコ・パチスロ」だけは現地に出向かないと参加できません。このことは「パチンコ・パチスロ」が生活圏に多く立地しており日常的に参加しやすい環境にあることが示されている数値と言えます。

別表では、各々の売上高、還元率を作表・グラフ化したものです。

売上高は「パチンコ・パチスロ」が11兆3660億円で、「公営ギャンブル」５種合わせた約8兆円を凌ぐ規模となっています。また、還元率も風適法の下で許認可された民間企業経営であることから８５％という高い還元率となっていると考えられます。この還元率でありながら参加希望率が低いのは、現地に行く必要性と投資金額の高さ、遊技としてのゲーム性や新規性の低さが原因となっているのは、業界で課題となっているところです。この状況を脱却していくのか、現状のコアなファンを維持していくことで延命措置的な過去を繰り返すのかは遊技機メーカーとパチンコ経営企業の営業手法のあり方次第であることも、周知の課題となっています。